ご挨拶
学校法人福岡女学院理事長 廣田 りょう
こちらから校内の3Dイメージがご覧いただけます
ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実証事業に採択されました。
ご挨拶
福岡女学院中学校・高等学校校長 重枝 一郎
同窓会長からのメッセージ
福岡女学院同窓会会長 野田 幸子
~ 生徒の声 ~
中学2年 山口 夏芽 さん
私は、最新の設備が整った校舎で、先生や友達と充実した学校生活を送れることを楽しみにしています。福岡女学院の一員として、伝統を受け継ぎつつ、新しいかたちの学びをし、女学院の香りを未来に受け継いでいきたいと思います。
中学3年 上原まりの さん
毎日、工事の様子を見て、楽しみにしています。工事が完成に近づくにつれ、私たちの高揚感も増していると思います。新校舎で過ごす初めての高校1年生となるので、さらに楽しみですし、女学院生として凜とした生活を送っていきたいと思っています。
高校1年 甲斐 千尋 さん
来年の春から新しい校舎で学校生活が送れることを楽しみにしています。日々の学びを通して、福岡女学院の新たな歴史を、私たち生徒の手で、新しい校舎に刻むことを大切にしていきたいと思います。
募集要項
名称 | 福岡女学院中学校・高等学校『かがやく』応援募金 |
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目的 | 新校舎建築を契機とした、「大切なひとり」である生徒の個性と才能を伸ばすための、さらなる教育の充実、及び施設設備の充実等といった教育環境の整備。
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期間 | 2022年9月~2027年3月(予定) |
目標額 | 2億円 |
寄付金額 | 個人 一口10,000円、 法人 一口50,000円 ※一口未満のご寄付もありがたくお受けいたします。 |
申込方法 |
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顕彰 |
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これからの学びや学校・教室のあり方は、生徒たちが主体的に取り組み、深い学びにつながることが求められます。 そのためにはそれを支援するための趣のある外観の校舎やオーガナイズされた教室、最先端の設備などハード面の整備が重要です。 具体的には、個別・グループ学習、討論・発表などさまざまな授業形態に対応できるアクティブ・ラーニング型の教室や、多目的スペースの確保、情報機器活用に対応する整備などです。 生徒たちは主体的で、協働的な授業で成長します。 今が、新しい学びに適した、新しい環境づくりのチャンスだと考えています。
ご寄付手続きのご案内
お申込み方法
❶金融機関からのお振込み
- ◆所定の払込取扱票をご使用になり、金融機関窓口からお振込みください。
- ◆指定の金融機関(ゆうちょ銀行、福岡銀行、西日本シティ銀行)からお振込みの場合は、振込手数料は無料です(本学負担)。
- ◆ATM(ゆうちょ銀行除く)やインターネットバンキングでのお振込みは、ご本人様確認ができず、受領証をお届けすることができませんので、ご遠慮ください。
- ◆2022年1月17日より、ゆうちょ銀行の窓口やATMにて「現金」でお振込みの場合は、振込人負担の加算料金110円が必要になります。
❷インターネットでのお申込み
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- ◆ クレジットカード決済、コンビニ決済、インターネットバンキング(Pay-easy)にてお支払いいただけます。
❸現金書留でのお申込み
- ◆ご希望の方は下記までお問い合わせください。
税の減免措置
本学院は、文部科学省より寄付金控除の対象となる証明を受けておりますので、ご寄付に対しては、次のような税制上の優遇措置が受けられます。
所得税
寄付金控除には「税額控除制度」と「所得控除制度」の2種類があります。確定申告の際に、ご自身でどちらか一方の制度をご選択ください。
①税額控除制度
寄付金総額(年間総所得の40%が上限)から2,000円を差し引いた額の40%相当額をその年の所得税額から控除できます。
(年間寄付金額-2,000円)×40%=寄付金控除額※※寄付金控除額は所得税額の25%が上限です。
②所得控除制度
寄付金総額(年間総所得の40%が上限)から2,000円を差し引いた額の40%相当額をその年の所得税額から控除できます。
年間寄付金額-2,000円=寄付金控除額住民税
寄付金額が2,000円を超え、かつ学校法人福岡女学院が、住民税の寄付金税額控除の対象として自治体の条例によって認定されている場合は、住民税の控除を受けることができます。詳細は、住民税を納税されている自治体にお問い合わせください。
法人の皆様へ
法人からのご寄付は、寄付金が当該事業年度の損金に算入されます。損金算入にあたりましては、「受配者指定寄付金」と「特定寄付金」とがありますので、どちらか一方をご選択ください。
受配者指定寄付金
寄付した金額の全額を当該事業年度の損金に算入することができます。損金算入処理には日本私立学校振興・共済事業団への手続きと事業団発行の「寄付金受領書」が必要となります。事業団への諸手続きはお問合せください。
【ご注意】 損金算入手続きが必要となる「寄付受領書」の発行には、事業団が寄付金を受理してから1ヶ月ほどかかることがあります。当該決算期に損金処理をされる場合は、予め余裕をもってお申込み・お振込みくださるようお願いいたします。特定寄付金
特定寄付金は、一般寄付金とは別枠でその損金算入限度額と同額まで損金として算入できます。免税の手続きに必要な本学院の「受領証」と「特定公益増進法人証明書(写)」は、寄付金が本学院に入金され所定の手続きが終わり次第お送りします。
<その他> ・この募金は趣旨にご賛同いただいた方にお願いする任意のものです。 ・本学院は入学前の募金活動は一切行っておりません。